マツダの菖蒲田清孝会長は24日、広島市内のホテルで講演し、米国の高関税について「将来にわたって常態化する可能性が高い」と述べた。広島と山口両県の工場での年間70万台の生産台数を基準とし、取引先とともに高関税を耐え抜く企業体力の向上に努めるとした。
米トランプ政権は16日に日本への自動車関税率を27.5%から15%に引き下げた。菖蒲田会長は「自らのブランド価値を軸とした経営こそが不確実な時代における羅針盤になる」と話した。その上で「取引先や販売店を守らずして、地域に根ざすマツダは存在し得ない」と強調した。
菖蒲田会長は経営者として大切にしている言葉に「正面の理、側面の情、背面の恐怖」を挙げた。すべきことを理路整然と伝えた上で、情を持って相手と接し、それでも動かなければしっかりと叱る。「この順番を大切にしている」と語った。
1982年のマツダ（当時の東洋工業）入社後に経験した多くの困難に触れながら「起こった事象自体は常にニュートラル（中立）。自分の捉え方によってポジティブにもネガティブにもなる。どうやって前を見て対処するかを考えていくことが重要だ」とした。
演題は「プライド・オブ・ヒロシマ〜地域と共に」。広島商工会議所が主催し、約380人が耳を傾けた。
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