リサイクル業のHARITA（富山県高岡市）は10日、総合エンジニアリングのトライアロー（東京・港）と共同で、廃棄物処理において人工知能（AI）で危険物を検知するシステムの開発に着手したと発表した。ガスボンベなどを対象に実証検証中で、リチウムイオン電池などへの応用を目指す。
リサイクル施設で廃棄物に含まれる危険物の除去は、現状は目視に依存することが多い。これを画像・動画をもとにAIで解析する手法に置き換える。危険物の形状や色、質感などの特徴を学習し、高精度で検知できるようにする。作業者は廃棄物に近づく必要がなくなり安全性が高まるほか、処理効率の向上が見込まれる。
現在はヤードに置かれた廃棄物やコンベヤーで搬送中のものから、ガスボンベや内容物を含んだままの一斗缶や携行缶などの危険物を対象に、AI検知システムの精度などの検証段階にある。地震や豪雨など自然災害によって大量の廃棄物が発生する際に応用すれば、適切に処理が進まないことで生じる環境汚染や火災など二次災害の防止にも役立つ。
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