半導体の国際展示会「セミコン・ジャパン2025」で17日、半導体業界アナリストの討論会が開かれた。中長期的に拡大が続く半導体市場を見据え、旺盛な人工知能（AI）需要が2028年ごろまで続くと強気の見方で一致した。半導体製造装置や素材市場が拡大するとの予測を出した。
半導体セクターを調査する証券会社アナリスト3人が登壇し、米調査会社オムディアの南川明氏が司会をつとめた。モルガン・スタンレーMUFG証券の和田木哲哉マネージングディレクターは、半導体製造装置市場の成長率が26年に11%、27年に13%と予測した。
UBS証券の安井健二・共同本部長は、装置市場の成長率が26年15%、27年が22%と予測した。安井氏は「25年の年初は中国市場の縮小で弱気見通しだったが、中国は25〜27年までプラス成長するとの想定に変わった」とした。中国国内での半導体投資は引き続き活況という。
みずほ証券の山田幹也シニアアナリストは、半導体材料市場が26年に6%、27年に8%成長すると予測した。「AI向け比率が上がることで、26年の材料市場は25年よりも成長が加速する」と話した。
米テック大手のデータセンター新設計画や事業戦略などから、AI市場の高成長は28年ごろまで続くと強気の見方で一致した。AI向け半導体のなかでも、特に一時記憶に使うDRAMへの投資が今後増えるとの意見が多かった。一方、米国と中国の技術覇権を巡る競争が激化し、地政学リスクが高まるとの懸念を示した。
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