日本郵船、商船三井、川崎汽船の海運大手3社は1日までに、中東のエネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡の航行停止を決めた。米国とイスラエルによるイランへの攻撃を受けた措置。日本は原油の9割を中東から調達し、多くの輸送船がホルムズ海峡を通過する。航行停止が長引けば、エネルギー供給や価格への影響が懸念される。
商船三井は周辺を航行する自社の管理船に対し、イラン海軍が「いかなる船舶もホルムズ海峡の通航を禁止する」と通告してきたことを確認した。現在はペルシャ湾に向かっていた船は海域に入らず、同湾から出る予定だった船は安全な海域で待機させているという。
ペルシャ湾内において、同社が管理する船は液化天然ガス（LNG）船や原油タンカーなど10隻ほどが常時航行しているとみられる。同社は「船員、貨物、船舶の安全を最優先に24時間体制で監視を強化している」という。
日本郵船も航行を停止した。同社は平時はペルシャ湾内にLNG船や原油タンカーのほか、自動車運搬船などを航行させている。川崎汽船もペルシャ湾内に複数の船が航行していたが、ホルムズ海峡を通過せずに安全な海域での待機を指示している。
3社とも、ホルムズ海峡が封鎖されたかどうかは確認できていないという。
ホルムズ海峡はペルシャ湾とオマーン湾をつなぎ、中東湾岸諸国で産出される石油やLNGを輸送する際の海上交通の要衝だ。世界の石油需要の約2割が通過する。
日本が輸入する原油は9割超をサウジアラビアやアラブ首長国連邦といった中東地域に依存している。多くがホルムズ海峡を通過して20〜25日ほどかけて運ばれてくる。
資源エネルギー庁によると、2025年12月末時点で国家備蓄として国内の石油消費量の146日分に相当する原油を備蓄している。
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