大阪、京都、神戸の各市にある主要百貨店9店舗が発表した8月の売上高（速報値）は、9店舗中8店が前年同月を上回った。3月から7月にかけては一部店舗を除き減収が続いていたが、一転、復調する。為替相場が4月下旬から緩やかに円安方向に進んでいることなどでインバウンド（訪日外国人）消費が回復した。
エイチ・ツー・オーリテイリング（H2O）は「免税売上高が前年に近い水準まで復調し、都心店が売り上げの趨勢を回復した」と説明する。2024年は7月まで記録的なドル高・円安が続いたものの、8月からは急速に円高が進行し、円安が押し上げていた百貨店の訪日客消費も一服した経緯がある。前年との落差が縮小し、増収に転じる店舗が出てきたのが足元の状況だ。
「阪急本店では購買額の大きい海外VIP顧客の売上高が約2割増と全体をけん引した。宝飾品の売上高が前年を上回り、特に100万円以上の高額品の売上高が約1割増と好調だった」（H2O）
2桁の増収となったのは4店舗あった。高島屋大阪店（大阪市中央区）は夏休みシーズンに合わせて家族や子供向けイベントを打ち出して入店客数を2割増やしたことが寄与した。阪神梅田本店（大阪市北区）は大型改装の効果で、大丸梅田店（同）はキャラクターグッズフロアに大阪・関西万博の来場者を誘客したことで売上高を伸ばした。
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