【ニューヨーク=五味梨緒奈】14日の米株式市場でダウ工業株30種平均は続落し、前日比42ドル36セント（0.1%）安の4万9149ドル63セントで引けた。中国が米エヌビディアなどの半導体の輸入を許可しないとの報道を受け、半導体株が軒並み下落した。決算発表で投資家の期待を下回った銀行株も売られた。

ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は前日比1%安と大きく下落した。主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は同0.6%下げた。

米ロイター通信は14日、中国の税関当局が今週、エヌビディアの人工知能（AI）半導体「H200」の中国への輸入を許可しないよう指示したと報じた。米半導体の中国向け輸出を巡っては、13日に米商務省が条件付きで解禁する案を示していた。認められれば、米半導体企業の売上高増加につながるとの期待もあった。

14日にエヌビディア株は前日比1%下げた。ブロードコム株が4%安、マイクロン・テクノロジー株が1%安と、軒並み下落した。

マイクロソフトやアマゾン・ドット・コムなど、半導体以外の主要ハイテク株にも売りが広がった。大きく上昇してきた銘柄への高値警戒感が出ているとの指摘もある。

14日に25年10〜12月期決算を発表した金融銘柄も下落した。バンク・オブ・アメリカは4%安、ウェルズ・ファーゴは5%安、シティグループは3%安まで下がった。投資家の期待を下回ったほか、トランプ米大統領がクレジットカードのカード金利に年率10%の上限を設けるよう求めたことも、重荷となっている。

イランの反政府デモに対して米国が介入する可能性が高まったことも、投資家心理を冷やす一因になった。

地政学リスクの高まりで上昇していた原油価格は14日午後に急落した。米CNBCはトランプ米大統領が記者団に「イランでの殺害は止まっており、処刑の計画はない」と話したと報じ、介入懸念が和らいだ。米原油指標のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物は時間外取引で一時1バレル59ドル台前半まで下がった。

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