連日熱戦が続く、ミラノ・コルティナオリンピック。２月２０日時点で日本のメダルの数は計２４個と、冬季オリンピックで過去最多を更新しています。
なぜここまで日本は強くなったのか？その背景には、スポーツとは切っても切れない「お金」の事情があるようです。
メダルラッシュの裏側について、元ＪＯＣ勤務の五輪アナリスト・春日良一氏、オリンピックの歴史に詳しい環太平洋大学・真田久教授に聞きました。
今大会は過去最多！近年増えている日本の「メダル獲得数」
今大会、２４個のメダル（金５・銀７・銅１２）を獲得している日本（２月２０日時点 番組を放送した１９日の時点では計２２個）。
過去の冬季五輪を振り返ると、１９９８年の長野大会では１０個、そこから２０年間はメダル獲得数１ケタの時代が続きますが、２０１８年の平昌では１３個、２０２２年の北京では１８個と近年『増加傾向』にあります。
＜冬季五輪の日本のメダル数＞
▼２０２２ 北京 １８
▼２０１８ 平昌 １３
▼２０１４ ソチ ８
▼２０１０ バンクーバー ５
▼２００６ トリノ １
▼２００２ ソルトレークシティー ２
▼１９９８ 長野 １０
＜メダルラッシュの原動力１＞トレーニング施設の強化
なぜ日本は強くなったのか？専門家によると、メダルラッシュの背景には３つの原動力があると言います。
１つ目が「トレーニング施設」。環太平洋大学・真田久教授によると、１９９８年の長野オリンピックがひとつの転機だったといいます。長野以降、研究施設なども併設された、科学的な知見に基づいたトレーニングが可能な環境が整備されてきました。
▼国立スポーツ科学センター（２００１年）
▼ナショナルトレーニングセンター（２００８年）
▼ハイパフォーマンススポーツセンター（２０１６年）
強化選手に選ばれたトップアスリートは、こうした施設を利用してオリンピックでのメダル獲得を目指すことができるようになっています。
＜メダルラッシュの原動力２＞国からの強化費が倍増
２つ目は「体制強化」。五輪アナリスト・春日良一氏によると、企業とスポンサー契約を結んでアカデミーや施設を作るなど、各協会が競技人口を増やす努力を続け、『競技力』を高めようとしているといいます。
２０１５年にはスポーツ庁が設置され、国からの予算が出やすくなりました。国の強化費は約１００億円、加えてＪＯＣ からは約５０億円と、数年前と比べて倍近くの予算が充てられています。
また、スポーツ庁はオリンピックでの「重点支援競技」をランク付けしています。最高位「Ｓランク」競技には強化費が上乗せされますが、これまで「スピードスケート中距離女子」だけだった「Ｓランク」が昨年の審査を経て大幅に追加。その甲斐あってか、「Ｓランク」競技はメダルラッシュとなり、「予算増」と「メダル増」の相関関係が見えてきます。
＜重点支援競技Sランクの競技＞
▼スキー フリースタイルモーグル男子→堀島選手「銅」
▼スノボ ビッグエア男子→木村選手「金」
▼スノボ ビッグエア女子→村瀬選手「金」
▼スケート スピードスケート中距離女子→髙木美帆選手など
▼フィギュア ペア→三浦・木原選手「金」
※２月１９日時点
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