ジャパネットホールディングス（HD、長崎県佐世保市）の高田旭人社長兼最高経営責任者（CEO）は18日、2024年10月に開業した複合施設、長崎スタジアムシティ（長崎市）に開業から1年間で485万人が訪れたと発表した。2年目は自主興行の音楽イベントの充実などを図り、650万人の来場を目指す。
スタジアムシティ内で記者会見を開いた。施設はジャパネットHD傘下でサッカーJ2のV・ファーレン長崎が本拠地とするサッカー場を核とし、アリーナや商業施設、ホテル、オフィスで構成する。ジャパネットHDが約1000億円をかけて建設した。
サッカーやバスケットボールの試合だけでなく、音楽やアイススケート、相撲など幅広いイベントを実施。1年目の開催件数は約250件で、施設全体に平日は平均約1万2000人、休日は約2万〜3万人が訪れた。ホテルは10、11月で約8割の稼働率を見込む。
高田社長は1年目の実績を「計画に近い」と振り返った。「来た方の笑顔をたくさん見られたという意味では満足をしているスタート。収益を上げながら継続することが大事」とした。民設民営の施設として早期の黒字化を図り、初期投資を30〜35年間で回収する計画を掲げる。
同氏は「もっともっと進化したい」と述べ、サービス面の向上などに意欲を示した。これまでシティ内の店舗はキャッシュレス決済が基本だったが、今後は自動釣り銭機を導入し、現金対応も可能にする。イベントのチケットはアプリでの販売が中心だったが、対面でも買えるようチケットセンターを設ける。シニア層らの利便性を高め、幅広い人の来場につなげる。
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