これはアプリの開発や販売を手がける医療機器メーカーと製薬会社が27日、都内で会見を開いて発表しました。

開発されたアプリは、アルコール依存症の患者に飲んだ酒の種類や量、体調などの項目を毎日入力してもらい、その情報をもとに、どれくらい量を減らすべきか提案したり、今後とるべき具体的な対策を助言したりする機能があります。

アプリに入力された内容は医師が確認し、診察の際に患者の行動を振り返りながら飲酒量の目標を相談するなど、治療に役立てるということです。

治験ではアプリを利用した患者で飲酒量の多い日を減らす効果が確認されたということで、ことし2月、アルコール依存症の治療を支援するアプリとしては初めて医療機器として国の承認を受けました。

アプリは医師の診断をもとに処方され、医療費の自己負担額は3割負担の場合、1か月当たり2400円程度になるということで、9月1日から提供が始まります。

医療機器メーカー「CureApp」の宋龍平プロジェクトリーダーは「診療の時間が1回5分から10分ほどと短いことが課題で、アプリで患者と医師のコミュニケーションを充実させることで、より早期の治療に結び付けてほしい」と話していました。

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