1日の東京株式市場で、日経平均株価（225種）は大幅反発し、3営業日ぶりに5万3000円台を回復した。前日終値からの上げ幅は今年最大の2600円超となり、史上4番目の上げ幅を記録した。
終値は前日比2675円96銭高の5万3739円68銭だった。
トランプ米大統領とイランのペゼシュキアン大統領の双方が3月31日、戦闘終結に向けて前向きな発言をしたことで、原油高騰の要因である中東情勢の緊張が和らぐとの観測が広がり、幅広い銘柄で買い注文が広がった。
東京外国為替市場でも、中東リスクの後退期待で「有事のドル買い」が弱まり、円を買い戻す動きが優勢となった。午後5時時点の円相場は前日比83銭円高・ドル安の1ドル＝158円79〜80銭。一方で、原油先物相場は高止まりし、イラン攻撃前には1バレル＝60ドル台後半だった指標の米国産標準油種（WTI）は、1バレル＝100ドルを挟んだ神経質な値動きをしている。
みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリストは「戦闘が終結するとの思惑で株価は急上昇したが、石油関連施設の損傷の程度はわからず、（原油輸送の要衝である）ホルムズ海峡を航行できる時期も見通せない。仮に戦闘終結に合意しても、中東混乱前の水準まで戻るには時間がかかり、当面は80ドル台で推移するのではないか」と指摘した。【鴨田玲奈、横見知佳】
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