西部ガスホールディングス傘下の西部ガスは2日、2025年度の総合防災訓練を実施した。総合災害対策本部の訓練には久留米ガス（福岡県久留米市）や大牟田ガス（同大牟田市）などグループ8社が新たに加わり、リモートを含めて昨年の2倍近い約320人が参加した。
想定する被災シナリオを事前にほぼ伝えない「ブラインド型」と呼ばれる方式で実施した。南海トラフ地震を想定し、宮崎県で最大震度7の地震が発生したとして、現場と本社の連携や復旧方針策定までの手順を確認した。参加者は徐々に判明していく災害情報を踏まえて対応方針を検討した。
安否・出動状況確認訓練には約1900人が参加した。総合災害対策本部は16年の熊本地震の際に設置されたことがある。総合防災訓練は1983年から毎年実施している。加藤卓二社長は「災害に強い西部ガスではなく、災害に強い西部ガスグループでなければならない。電気も液化石油ガス（LPG）も都市ガスも総合的に考える必要がある」と総括した。
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