【ニューヨーク=吉田圭織】米調査会社コンファレンス・ボードが31日発表した3月の米消費者信頼感指数は91.8と、下方修正された2月の91.0から0.8ポイント上昇した。ただ、依然として低い水準で推移しているほか、中東情勢の懸念を背景に先行きをめぐる消費者心理が冷え込み始めている。
消費者信頼感指数は米個人消費の先行指標とされ、1985年を100として算出している。3月はダウ・ジョーンズによる市場予想（87.5）を上回った。
足元の景況感を示す「現況指数」は前月から4.6ポイント上昇し123.3だった。短期的な見通しを示す「期待指数」は1.7ポイント低下し70.9となった。景気後退入りを示唆するとされる80を引き続き下回っている。80を下回るのは14カ月連続。
一方、中東情勢の懸念を背景にインフレ期待は上昇した。トランプ米政権による関税に関する発表を待っていた2025年8月以来の水準まで1年先の予想インフレ率は急上昇した。金利が上昇すると回答した消費者の割合も急増した。
今後6カ月以内に高額商品を購入する計画について、2月には「はい」や「たぶん」と答える消費者が多かったが、3月には「いいえ」と回答する消費者が目立った。今後12カ月以内の株価上昇への期待は急落した。
今後12カ月以内に米国が景気後退に陥る可能性が「非常に可能性が高い」と答えた人の割合が増え、「可能性は低い」、もしくは「やや高い」と答えた人の割合は減った。
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