ヤンマーホールディングス（HD）は8日、データセンター（DC）などに対応する大容量の非常用発電機を発売すると発表した。人工知能（AI）の普及に伴いDCが増加する中、停電時も安定的に稼働できる体制を支える。需要拡大に対応するため、非常用発電機の工場も新設する方針だ。
ヤンマーHD傘下のヤンマーエネルギーシステム（ES）が開発し、2024年10月からスペインのグループ会社であるヒモインサが海外向けに販売していた。国内では海外で先行販売してきた軽油仕様の発電機を販売するほか、25年度末には重油仕様も投入する。
出力は2000kVA（キロボルトアンペア）だが、26年度以降に3000kVA、28年度以降に4000kVAクラスの機種も投入する方針だ。28年度に年間100台の販売を目標とする。
DC向けの非常用発電機は海外製が中心だが、メンテナンスを外注する必要があるなど使い勝手に課題があった。ヤンマーは生産からメンテナンス、カスタマイズなどを一貫して担う。ヤンマーESの山下宏治社長は「顧客ごとにきめ細かく対応できるのが強みだ」と話す。
非常用発電機の新工場は国内に建設する予定だが、稼働時期や総工費などは未定。将来的には軽油や重油だけでなく、バイオ燃料や水素を動力源とすることも検討する。
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