プロテリアル（旧日立金属）は15日、社内組織を再編すると発表した。米ベインキャピタルなどの日米ファンド連合が従来、プロテリアルのTOB（株式公開買い付け）のために設けていた特別目的会社に主要事業を統合する。磁石など一部の事業は子会社として分離する。再上場に向けて組織構造を簡素にするといった狙いがある。
2026年4月1日付で実施する。23年1月以来、プロテリアルは特別目的会社「BCJ-52」の完全子会社だった。再上場に向けて組織構造をシンプルにするため、BCJ-52をプロテリアルに社名変更した上で、現プロテリアルが持つ事業のうち半導体材料や航空機材料などの主要事業を新プロテリアルに移管する。
一部事業は新プロテリアルの子会社にする。磁石事業は「プロテリアルマグネティクス」、電線や自動車部品の事業は「プロテリアルケーブルソリューションズ」という社名とする（いずれも仮称）。市場・顧客目線で最適な体制に見直す。
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