関西の主要百貨店が発表した1月の売上高（速報値）は、9店舗中8店が前年同月を上回った。中国人客が減った影響からインバウンド（訪日外国人）関連で売り上げを落とす店が多かったが、食料品や冬物衣料を中心に国内客の堅調な購買が支えとなった。初売り商戦が好調だったことも増収に寄与した。
阪神梅田本店（大阪市北区）の売上高は前年比36%増だった。25年に大型改装を実施した後は客数増が続いている。阪急うめだ本店（同）は訪日客消費の減少が重荷となって1%増にとどまったが、1月の売上高としては過去最高を更新した。
両店の親会社であるエイチ・ツー・オーリテイリング（H2O）は「全体の訪日客向け売上高は約2割減だったものの、気温の低下で重衣料の売れ行きが好転するなど国内客向け販売の増加がカバーした」と分析する。
一方で大丸梅田店（大阪市北区）は12%の減収だった。親会社のJ・フロントリテイリングは「上層階の改装に伴う売り場閉鎖の影響があった」としている。
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