6日のニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均は大幅に反発し、前日比1206・95ドル（2・47％）高の5万115・67ドルで取引を終え、終値で初めて5万ドル台に乗せた。ここ数日下落していたハイテク銘柄に買い戻しの動きがみられたほか、堅調な米経済に対する楽観論が広がり、幅広い業種で買いが優勢になった。終値で初めて4万ドルを超えた2024年5月以来、わずか約1年9カ月で5万ドルを突破した。
米半導体大手エヌビディアが8％近く急騰したほか、米建設機械大手キャタピラーや米金融大手ゴールドマン・サックスが指数を押し上げた。トランプ米大統領は自身のソーシャルメディアで、5万ドル突破について「米国よ、おめでとう！」と言及した。大台突破から30分足らずでの投稿で、景気の良いニュースに飛びつく形となった。別の投稿では、一連の株価上昇を今年11月の米議会中間選挙に向けてアピールしていく姿勢を示した。
ダウ平均の終値が1万ドルの節目を突破したのは1999年3月で、創設から100年以上の時間を要した。2万ドル超え（17年1月）は約17年10カ月▽3万ドル超え（20年11月）は約3年10カ月▽4万ドル超えは約3年7カ月――かかった。
株式市場はここ2、3年ほど、人工知能（AI）ブームを追い風に上昇ペースを速めている。ただ、第2次トランプ政権は発足後に「相互関税」など高関税措置を相次いで公表。世界経済の先行きは一気に不透明となり、昨年4月には一時3万7000ドル台まで急落した。その後はトランプ氏が関税の撤回や見直しを表明するたびに、市場に安堵（あんど）感が広がって株価が上昇する動きが何度もみられた。
ダウ平均は1896年に創設された歴史ある株価指数。当初は12銘柄だったが、1928年に現在と同じ30銘柄に拡大した。時代と共に構成銘柄は入れ替わり、変化を伴って発展し続ける米経済を反映してきた。【ワシントン浅川大樹】
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