ドーピング違反の疑いを受け潔白を主張する選手に対し、国内のスポーツ団体が合同で支援窓口を設置することになった。９月にスタートする。スポーツ施策を組織横断的に検討する日本スポーツ政策推進機構が２０日、発表した。選手にとってハードルの高い法的な手続きなどの初期対応を、弁護士や医科学の専門家が支える。
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）や日本スポーツ協会、日本パラスポーツ協会、日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）などとも連携。選手が不当な処分を受けることのないよう、組織の枠を超えて権利保護に取り組む。
サプリメント情報を提供するプロジェクトも同時に立ち上げる。（共同通信）
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