大手予備校の代々木ゼミナール（東京・渋谷）は18日、学力検査を伴う大学での年内入試に対する高校教員の意識調査の結果を発表した。「年内学力入試の拡大は好ましいか」という質問に対し、「あまり当てはまらない」「当てはまらない」と答えた人は66%に上った。
2026年度入学者向け入試より、学力検査を伴う年内入試を課すことが一定条件下で認められているが、高校側は入試の準備による負担増大などを懸念している傾向がうかがえる。
調査は受験や進路指導に携わる全国の高校教員を対象に、9月26日〜10月3日にインターネットで実施した。回答数は370件だった。
年内入試は面接や小論文など学力以外の要素で大学入学者を選考する仕組み。ただ26年度入学者向けの年内入試から、面接や小論文などと組み合わせることを条件に学力検査の実施が認められた。
年内学力入試が拡大すると高校3年生の授業進行や行事実施に影響が大きいか聞いたところ、「当てはまる」「やや当てはまる」と答えた人は76%だった。
年内学力入試において、面接や小論文など学力検査以外の選考の配点や評価ウエイトを高めるべきか聞いたところ、「あまり当てはまらない」「当てはまらない」が72%だった。
年内入試での学力検査は、年明けの一般入試よりも早い時期の準備が求められる。代ゼミは「年内学力入試の拡大は準備負担などの懸念が強い一方、面接や小論文よりも学力試験による客観的評価を望む声も多い」としている。
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