ビックカメラ有楽町店のテレビ売り場(東京都千代田区)

電子情報技術産業協会(JEITA)は23日、2025年の薄型テレビの国内出荷台数が前年比1.9%減の439万9000台だったと発表した。大型サイズの需要は伸びたが、小型サイズや中型サイズが落ち込んだ。出荷額は6%減の3925億円だった。

サイズ別では、60型以上の大型サイズが9.7%増の61万6000台と伸長した。30〜39型は2.3%減、40〜49型が0.3%減、50〜59型が5.5%減だった。29型以下の小型サイズも9.5%減と、2年ぶりに減少に転じた。

パネルの種類別でみると、有機ELテレビは36.4%減の28万9000台と大きく減らした。ビックカメラ有楽町店(東京・千代田)の売り場販売員は「微細な発光ダイオード(LED)を敷き詰めたミニLED液晶の売れ行きが良かった」と話した。価格帯が比較的低いミニLEDの需要が高まっている。

12月単月で見ると、薄型テレビの出荷台数は是前年同月比1.9%増の52万7000台だった。1台当たりの販売単価が低下し、出荷金額は0.5%減の476億円だった。60型以上の大型が前月に引き続き好調で、28%増の8万台だった。

JEITAは26年は「冬季オリンピックなどテレビを見るようなイベントの観戦需要に期待したい」と話した。

【関連記事】

  • ・中国TCL、「SONY」取り込みサムスンに対抗 27年に世界首位も
  • ・ソニーG、聖域なき改革へ十時CEOの決断 「花形」テレビの郷愁断つ
  • ・ソニーグループ、テレビ事業を分離 中国TCLとの合弁に承継

鄭重声明:本文の著作権は原作者に帰属します。記事の転載は情報の伝達のみを目的としており、投資の助言を構成するものではありません。もし侵害行為があれば、すぐにご連絡ください。修正または削除いたします。ありがとうございます。