TOPPANホールディングス（HD）のグループ会社であるTOPPANは、スマート点検支援サービス「e-Platch」のラインアップとして、防爆対応のあらゆるモノがネットにつながる「IoT」機器を開発・追加したと発表した。危険エリアの遠隔監視用として、製薬・化学・金属加工業界向けに1月下旬から本格提供を開始した。
防爆対応したのは、e-Platchでデータ収集と送受信を担う通信基地局と中継器、「ZETABOX-SmartU（4-20mA）」の3種で、爆発性ガスや粉じんが発生する危険エリアでの安全な遠隔監視を可能にする。危険エリア内の業務改善を支援し、作業の安全性向上や設備の適切な保全、運用の効率化などにつなげる。
従来の筐体（きょうたい）とは異なる防爆エリア専用筐体を使用し、配線は防爆用安全装置を導入することで、爆発性ガスが存在する危険エリアでも安全に設置できる。ZETABOX-Smart（4-20mA）は可燃性の粉じんが存在するゾーンにも対応する。
製薬や化学業界などの危険物を扱う工場では、危険エリアは爆発リスクを伴うため、ネットワーク機器や監視用センサーなどの設置が困難とされてきた。特に生産現場や化学プラント・エネルギー施設などでは、現場の状態把握や設備の遠隔監視のニーズがあっても、一般的な機器では防爆対応が不十分なため、現場のデジタル化や遠隔監視の導入が進みにくいという課題があったという。
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