マツダが10日発表した2025年4〜12月期連結決算は、最終損益が147億円の赤字（前年同期は905億円の黒字）だった。同期間での赤字は5年ぶり。米関税影響が重荷になったほか、メキシコでの生産を抑えたことなどにより世界販売台数も減少した。構造改革によりコスト体質は改善基調にあり、26年3月期通期は黒字見通しを維持した。
「極めて厳しい経営判断を迫られたなかで、やるべきことを積み上げてきた。四半期ごとに着実に回復の歩みを進めている」。同日開いた記者会見で、毛籠勝弘社長はこう語った。
売上高は前年同期比5%減の3兆5014億円、営業損益は231億円の赤字（前年同期は1482億円の黒字）だった。関税影響は営業利益ベースで1192億円の減益要因となった。
主要市場の米国では販売台数が30万台と7%減少した。物価高で消費が冷え込むなか、高価格の多目的スポーツ車（SUV）の販売が伸び悩んだ。高関税を避けるため、メキシコ工場から輸入する小型車の販売を抑制したことも販売減につながった。米国に次ぐ欧州市場でも販売が12%落ち込んだ。
米国の高関税の影響が大きいなか、コスト構造の改革を進めてきた。部品の調達コストの見直しなどにより、4〜12月期で541億円のコスト削減につなげた。
構造改革の効果は業績に表れ始めている。10〜12月期の3カ月間では営業利益が308億円、純利益は306億円と、それぞれ3四半期ぶりに黒字を確保した。
26年3月期の連結決算の見通しは売上高が前期比4%減の4兆8200億円と、従来予想から800億円下方修正した。欧州向けの主力SUV「CX-5」の新型車の出荷が遅れることを織り込んだ。
一方、通期の想定為替レートを従来予想から3円円安に見直し、1ドル=150円とする。円安が寄与し、経常利益は59%減の780億円と上方修正した。遊休資産などの除却に伴う特別損失を織り込み、純利益は82%減の200億円の従来予想を据え置いた。
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