大塚ホールディングス（HD）は13日、最大500億円の自社株買いを実施すると発表した。足元の業績が堅調なことや今後の成長をけん引する医薬品候補の開発が順調に進んでいることを踏まえて株主還元を強化する。発行済み株式総数（自己株式を除く）の1.33%にあたる700万株を上限とする。取得期間は16日から12月23日まで。
あわせて2026年12月期の連結純利益（国際会計基準）が前期比27%減の2650億円になる見通しだと発表した。特許切れの影響で利益率が高い腎臓病治療薬「ジンアーク」の販売が落ち込む。抗精神病薬「レキサルティ」などは伸びるが、補えない。純利益計画は事前の市場予想の平均（QUICKコンセンサス、2925億円）を下回った。
25年12月期の連結決算は純利益が前の期比6%増の3631億円と2期連続で過去最高になった。医療関連事業ではレキサルティの売上収益は2割増えた。健康食品などを扱う「ニュートラシューティカルズ（NC）関連事業」では更年期女性向けのサプリメントが売れた。
また、今後の売り上げ成長が期待できる医薬品や医薬品候補の8製品について、ピーク時売上高の合計で1兆円以上を見込んでいると明らかにした。24年の中期経営計画発表時は8000億円以上としていた。
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