大塚ホールディングス傘下の大塚製薬は1日、新しい診断機器の開発を目指し、都内に新拠点を開設したと発表した。ウェアラブルデバイスや人工知能（AI）など、診断に関連する技術は急速に進化している。医療現場のニーズに合った診断技術や次世代医療機器の開発を進める。
新たな研究拠点は「東京ラボラトリー」。三井不動産が運営する「三井リンクラボ新木場2」（東京・江東）内に設けた。国内で診断事業の研究拠点は3つ目となる。新しい診断手法の創出を目指し、機械・電気・ソフトウェア分野の高度な専門性を持つ人材の採用に力を入れるほか、顧客との接点も増やす。
大塚製薬は1976年に診断事業を始めた。25年3月には血液がん患者の全遺伝情報（ゲノム）を調べて治療に生かす「がん遺伝子パネル検査」を発売した。
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