米紙ニューヨーク・タイムズ(NYT)が発表した世界の旅行先として「2026年に行くべき52カ所」で、日本から17番目に長崎、46番目に沖縄が紹介された。長崎について、市中心部に原爆が投下された広島と異なり、原爆が当初の目標を外れたため、市街地の中心部が被害を免れたと説明。「核拡散の脅威が世界中に広がる中、旅行者が訪れる強い理由がある」と評価した。
また、グラバー園や樹齢800年のクスノキ、老舗のカステラ店などグルメも紹介している。
長崎市の鈴木史朗市長は7日、「記事で紹介している長崎の具体的な観光スポットの多くは、原爆が当初の目標どおり中心市街地へ投下されていたら、今、存在していなかったかもしれません。今回の記事で長崎が選ばれたことは、核拡散の脅威が広がる中、魅力的な観光スポットが平和の尊さを世界へ向けて強く訴えかけているからにほかなりません。これからも、まちの魅力と被爆の実相について国内外に向けて積極的に発信していきたい」とコメントを発表した。
沖縄については、19年に火災で焼失した首里城が復元工事を経て、今秋に公開が予定されている点などに注目した。
日本の都市では、昨年、富山と大阪、24年には山口が選ばれている。
鄭重声明:本文の著作権は原作者に帰属します。記事の転載は情報の伝達のみを目的としており、投資の助言を構成するものではありません。もし侵害行為があれば、すぐにご連絡ください。修正または削除いたします。ありがとうございます。