ナノ粒子の生成技術を持つナノフロンティア（仙台市）は第三者割当増資で約1億5000万円を調達したと発表した。調達資金で東北大の敷地内に研究拠点を開設する。発がん性が指摘される有機フッ素化合物（PFAS）を検知する特殊な溶液を開発しており、安定供給に向けて開発を進める。
増資はベンチャーキャピタル（VC）のジェネシア・ベンチャーズや、日東紡などが引き受けた。通常、PFASの検知・測定には専用の機械が必要で数日間かかる。ナノフロンティアはPFASに触れると色が変わる溶液を使うことで瞬時に検知できるという。低濃度でも検知可能で、水処理関連の企業や自治体などの利用を想定する。
同社は2025年設立の東北大発ベンチャー。今後はデータセンター向けの冷却液への利用などPFAS検知以外の応用先を開拓する。
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