日清紡ホールディングス（HD）傘下の日本無線（JRC）は、長野県大町市の山岳地域で、独自開発の飛行航路シミュレーションソフトウエア（飛行経路検証ソフト）を使用してドローンによる物資輸送の実証実験を実施したと発表した。ドローンを計画通りに飛行させることに成功しソフトの有効性を確認できた。また、他の山岳地域への技術展開が期待できることも分かった。
同市の高瀬ダムの奥に位置する東沢ヘリポートから、湯俣山荘までの渓谷沿いで検証した。このエリアは、人が立ち入ることの少ない山岳地域のため公衆移動通信網が未整備となっている。こうした環境下でドローンの長距離飛行を行うには、飛行航路全体をカバーする自営の通信網が必要になる。
JRCは自営通信網の構築にあたり、飛行航路検証ソフトを使って障害物との距離、飛行高度、電波の見通しなど重要な飛行条件を事前に机上検証した。
飛行実証では、自営通信網構築のため事前検証で最適な自動飛行航路と無線中継局の位置を決定し、補助者を配置した目視外飛行を実施した。その結果、東沢ヘリポートから湯俣山荘までの片道約6キロメートルの区間で、計画通り安全にドローンを飛行させることができた。
一般公衆移動通信網が未整備の山岳地域で、自営通信網を構築してドローンによる約6キロメートルの目視外飛行を実現したのは国内初の事例という。
自営通信網の構築には、情報通信研究機構（NICT）が開発した、920メガヘルツ帯と169メガヘルツ帯の電波を組み合わせた通信システム「コマンドホッパー」など複数の通信機を使用した。
実証実験で取得した実測データから障害物との距離や飛行高度、機体制御テレメトリー通信の安定性を検証した結果、飛行航路検証ソフトの有効性を確認できた。今後は他の山岳地域でドローンを飛行させる際の技術展開も期待できるという。
今回の実証実験は、長野県の補助事業「令和7年度次世代空モビリティ活用信州モデル創出補助金」として採択された「公衆通信網未整備の山岳地域における安全な自動飛行航路の構築と物資輸送実証」事業の一環として実施した。
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