立教大学の卒業生が親睦を深めるために活動している校友会の一つ、「稲城・多摩立教会」の設立15周年を記念した集会が22日、東京都多摩市のパルテノン多摩で開かれ、同大環境学部開設準備室の森朋子准教授が環境問題に関して講演した。
同大は2026年4月に環境学部を新設する。森准教授は昨今の地球環境を取り巻く問題の中で、生物多様性▽気候変動▽化学物質による汚染――が特に危機的な状況にあり、経済界からも「ビジネス上のリスク」と認識されていると説明。これまでは目に見える問題の解消を目的に、例えば個々人が節電の努力をするなど「対症療法」が中心だったが、これからは問題を引き起こす社会システムやルールそのものを変える「根本治療」が必要になると訴えた。
では環境学部としてどのように環境問題に取り組んでいくのか。森准教授は社会システムの変革に当たって重要なポイントとして「他者と協働して社会に働きかける行動」を挙げた。環境学部は文理融合のプログラムで幅広い視野を身に付け、フィールドワークによって実践力を磨くことができるのが大きな特徴で、さらに現実の環境問題をテーマにしたプロジェクト型の演習などを通して、さまざまな利害関係者との調整を図りながら推進していくリーダーシップも育むという。
森准教授は「環境問題と向き合っていく上で対立は付きもの。対立を乗り越えるリーダーシップを持った学生を育成していく必要がある」と語った。
森准教授は毎日新聞社と立教大学が共催し、地球環境やより良い世界のあり方について議論を深める「MOTTAINAIキャンペーン20周年記念シンポジウム～リジェネラティブな世界を目指して」にも登壇する。シンポジウムは12月22日午後6時から。参加無料。参加申し込みは公式ホームページ（https://mainichi.jp/sp/mottainai20years_regenerative/）から。【北村栞】
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